エヌビディア（NVDA）は2026年5月8日時点で約113〜120ドル台（株式分割後ベース）で推移しており、時価総額は約2.8兆ドルと世界有数の規模を誇る。10年後の2035〜2036年に向けた株価予測は、強気・中立・弱気の三シナリオで大きく分岐しており、AIインフラ市場でのシェア維持がその帰趨を決定づける最重要変数となっている。
現在地の確認：圧倒的な競争優位
エヌビディアはデータセンター向けAIチップ市場において80〜90%のシェアを握り、H100・H200・Blackwellアーキテクチャという連続的な製品進化によって競合他社との技術格差を維持している。2025年度（2026年1月期）通期売上高は約1,300億ドルを超える水準に達しており、2020年度比で実に20倍超の規模拡大を遂げた。
競合のAMD・インテル、そしてGoogleのTPU・アマゾンのTrainiumなどが代替手段として台頭しているが、CUDAエコシステムという開発者の学習コストと移行障壁が厚い護城河として機能しており、短期的な市場シェア崩壊のリスクは限定的と見るアナリストが多い。
3シナリオ別10年後株価予測
| シナリオ | 年平均成長率（CAGR） | 2035年想定株価 | 前提条件 |
|---|---|---|---|
| 強気 | 25%超 | 800〜1,200ドル | AIシェア維持・新市場開拓 |
| 中立 | 15〜20% | 400〜600ドル | 競合台頭・AI市場拡大継続 |
| 弱気 | 5〜10% | 150〜200ドル | AI需要飽和・規制強化 |
強気シナリオでは、自動運転・ロボティクス・量子コンピューティング・ヒューマノイドロボット向けのGPU需要が現在の生成AI需要に上乗せされ、年間売上高が6,000億〜1兆ドルへ達する構想が描かれる。エヌビディアCEOジェンスン・フアン自身が「物理AI（Physical AI）」と呼ぶロボット産業向けチップ市場は、2030年代に現在のデータセンター市場を凌駕する潜在規模を持つと同社は主張している。
成長の三本柱：AI・自動運転・ロボティクス
データセンター部門は現在の最大収益源であり、MicrosoftのCopilot、Google Gemini、Meta AIなど主要ハイパースケーラーがBlackwellチップを奪い合う構図が2026年も続いている。2027年以降に投入予定の次世代アーキテクチャ「Rubin」が市場の期待値をどの程度引き上げるかが、2030年に向けた株価の重要なカタリストとなる。
自動運転部門では、DRIVE Thorプラットフォームを核に、メルセデス・ベンツ、BYD、ジャガーランドローバーとの提携が相次いでいる。完全自動運転の実用化が進む2028〜2032年にかけて、この部門が第二の爆発的成長エンジンとなる可能性が高い。
ロボティクス・産業AI部門は現時点では売上寄与が小さいものの、エヌビディアが提唱する「物理AI」コンセプトのもとで製造業・物流・医療への応用が急速に拡大しており、10年後には全社売上高の20〜30%を担う部門に育つとの見方が出ている。
最大のリスク要因
バリュエーションの問題が最初のリスクだ。現在のPERは約40〜50倍前後であり、EPS成長率が年20%超であることを正当化の根拠とする水準にある。成長率が鈍化した局面では、PERの急収縮（マルチプル圧縮）によって株価が業績悪化以上に大きく調整するリスクをはらんでいる。過去にはAI需要の一時的な失速懸念が生じた2024年7月に、わずか数週間で時価総額が約6,000億ドル蒸発したことは記憶に新しい。
脱CUDA化の動きも中長期リスクとして見落とせない。GoogleのTensorFlow/JAX、Meta・AMDが主導するROCmエコシステムの整備が進むにつれて、開発者がCUDA以外の選択肢を持てる環境が整いつつある。加えて米中規制により中国市場向けの輸出制限が継続しており、同国市場での売上機会を実質的に失っている点も構造的なマイナス要因である。
時価総額の壁という物理的制約も無視できない。10年で現在の10倍を達成するには時価総額が25〜30兆ドルに達する必要があり、これは2026年時点の世界GDP総額の約25%に相当する天文学的な水準だ。
投資戦略に関する実践的視点
10年の長期保有を前提とした場合、エヌビディアは「コアポジション＋定期的な利益確定」という二層構造での保有が合理的と考えられる。一括投資よりも、AI市場の調整局面（決算ミス・競合製品発表・規制強化ニュース）を活用したナンピン・ドルコスト平均法によるポジション構築が、10年スパンでのリスク調整後リターンを最大化する現実的アプローチとなる。日本人投資家にとっては、ドル建て資産特有の為替変動リスクを意識しながら、円安局面でのヘッジ戦略も視野に入れた保有管理が求められる。